株の配当金を狙った長期投資を実体験を踏まえて研究。

日付        期間     日経平均株価    騰落率%
89年12月29日        38915・87
92年 8月18日 2年8月   14309・41  ▲63・2
94年 6月13日 1年10月  21552・81   50・6
95年 7月 3日 1年     14485・41  ▲32・8
96年 6月26日 1年     22666・80   56・5
98年10月 9日 2年3月   12879・97  ▲43・2
00年 4月12日 1年6月   20833・21   61・7
03年 4月28日 3年      7607・88  ▲63・5
07年 7月 9日 4年2月   18261・98  140・0
09年 3月10日 1年8月    7054・98  ▲61・4
10年 4月 5日 1年1月   11339・3    60・7


 プロは株価よりも日柄を見る、なんてな話を読んだことがあります。


 おそらく、短中期的に値幅を抜く場合の格言なのでしょうが、長期的にはどうなんだろうってことで、日経平均の高値と安値を書き出してみました。


 失われた20年(30年?)の始まり、バブル最盛期からの値動きです。


 表の「期間」は、直前の高値から安値、安値から高値までのおおよその年月です。


 「騰落率」は、直前の高値または安値からの数値になっています。


 こうしてパーセンテージで騰落率を見てみると、2007年の山がシャレにならないくらい高く見えてきますね。w


 株価の下落は、およそ30%から60%ということで、3割下がったら打診買いを始めて、6割下落で全力買いってな感じでしょうか。


 私、サブプライムショック後の暴落では、17000円くらいから泣く泣く買い下がってしまいました。w


 大反省です。


 株価上昇時は、50%から60%くらいで当面の高値。


 期間はかなりばらついている感じです。


 お日柄(というより年柄というべきでしょうか)と騰落率で大体の動向をつかんだ上で、自分の監視企業の中から割安と考えられるものを仕込んでいく。


 たとえば、下がっているときは景気敏感株を意識し、上がっているときはディフェンシブ株を意識するといった具合です。


 多くのプロや投資家さんがやることと逆のことをすることになりますね。w


 日経平均は相場全体の傾向でしかないので、自分の選別した企業群の個別の値動きとの関係を大雑把につかんでおくことが大事ではないかと思っています。


 それと、巨大バブル崩壊後の値動きなので、今後がどうなるかはこれまた分かりません。


 2003年から2007年にかけて、大きく上昇していることは、気にしておくべきことかもしれません。


 また、デフレ基調のときは、株価の変動幅が大きくなる傾向があるといった指摘を読んだ記憶があります。


 成熟した経済の下で成長を海外に頼るために、景気後退期に企業業績の低迷に加えて、円高がダブルパンチでやって来ることもあるのかもしれません。


 あるいは、将来にまったく自信が持てないために、肝心の日本国内の投資家さんが我先に売り逃げてしまうということもあるでしょうか。


 あんまり有り難くはないのですが、時間を分散しながら値下りにうまく対処できれば、株価の大きな上下動をとらえることもできそうです。


 それぞれに対応を工夫しておけばいいのだと思います。


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続き


 日経平均や東証株価指数といった数字で見ると、20年以上にわたって株価の低迷が続いているように見えます。


 実際、そのような見え方を捉えて、これからの長期投資はバブル以前のように買って持っているだけではだめで、利益確定の売りを出して「いかなければならない」という意見もあります。


 平均や指数に投資するなら、これは正しい見方なのかもしれません。


 もっとも、20年以上低迷が続いた後にこういった意見を持つことは、20年以上株価の上昇が続いた後に、これからはずっと保有していれば大丈夫だという意見を持つのと同じかもしれませんが。w





 個人的な認識を申し上げておきますと、平均や指数を見てそれが株式投資の全てのように考えることは、非常にもったいないし、危険でもあるということです。


 まず、日経平均については、セクター間で偏りが出ないようにしてはいるものの、流動性(どれくらい活発に売買されているか)の基準からも代表的な銘柄を選択するため、その時々の熱気に影響される可能性があると思われます。


 例えば、2000年のITバブル真っただ中で、30銘柄もの大幅な入れ替えが行なわれましたが、そのときにはIT関係の企業が多く採用されています。


 これがその後の下落に対して、大きく影響したということはなかったか。


 また、東証株価指数は、時価総額に応じた組み入れとなるため、「これまでに時価総額を高めてしまった巨大企業」の影響が大きくなるものと考えられます。


 それがどういった企業だったかと言えば、23年前に巨大バブルに踊ってしまった企業、例えば銀行や証券、不動産セクターの企業であったのではないでしょうか。


 もちろん、現在、株価が撃沈した後に、こういった企業に投資することには合理性があるかもしれません。


 しかし、バブルから崩壊にかけて、その場の雰囲気に乗って流行を追いかけ、高値で買ってそのまま保有を続け回復を待っているというのでは、どうやって投資利益をひねり出せばいいのか、頭を抱えてしまいます。


 逆に、平均や指数には、自分たちの得意な事業に集中し、淡々と利益を積み上げていくディフェンシブ銘柄に属する企業も含まれています。


 景気の大きな変動に多大な影響を受ける景気敏感株でも、コツコツと技術やノウハウを積み上げ利益に結びつけ、長期的に1株利益を成長させている企業も存在します。


 指摘したいのは、失われた20年の間でも企業価値を高め続けた企業は存在するという事実です。


 例えば、ユニチャーム、日本電産は代表的な企業でしょう。


 そして、そういった企業を選別して投資することは、決して難しいことではなかったのではないかということです。


 あるいは、選別投資が難しかったとしても、投資先の企業の特徴をよく知ったうえで、相応の値段を見極めて売られているときに時間を分散しながら怯まずに買っていくという行動はできなかったか。


 そうした上で、上昇時にある程度の利益確定をこなして、「一定株数は長期保有し続ける」という行動はできなかったのか。


 少し考えて工夫してみれば、平均や指数とは違った景色が見えてくると思います。