株の配当金を狙った長期投資を実体験を踏まえて研究。

 日経平均が算出開始から60年とかで、日経新聞でも2010年7月26日から関連記事を掲載していました。


 興味深かったのは、7月26日付の特集で触れられていた、バブル最盛期1989年12月29日の株価と2010年7月16日時点の株価を比較した上昇率上位の225種採用企業。


1  ホンダ          190・0%
2  キヤノン         177・1%
3  信越化学工業       144・0%
4  テルモ          131・8%
5  東京エレクトロン      92・2%
6  スズキ           82・8%
7  武田薬品工業        68・3%
8  エーザイ          51・2%
9  トヨタ自動車        49・4%
10 オリンパス         46・5%


 日経平均が約3万9千円から約1万円とほぼ4分の1になる中で、素晴らしい投資成績となっています。


 日経平均採用銘柄でないのでランクには入っていませんが、日本電産は株価が8倍になったそうです。


 パッシブ運用派はこれを単なる偶然で片付けてしまうのでしょうが、それではあまりにもったいないと思います。


 これらの企業は卓越した経営と従業員の努力で資本コスト以上の利益を稼ぎ出し、内部留保をさらなる成長に結びつけることで、こういった結果を残しているはずです。


 もちろん、次の20年も素晴らしい投資成績をもたらしてくれるかは分かりません。


 確実なことはないけれど、この結果を見ながらなぜこうなったのかを考えることは重要だと思います。





 2010年8月24日付、日経新聞の一目均衡というコラムによれば、ユニ・チャームが4倍で日本電産の次に上昇した企業とのこと。(時価総額1000億円以上)


株は配当金を狙ってTOPに戻る


続き


<付記>


 図書館で朝日新聞の縮刷版を見ましたところ、1989年12月30日土曜日の株式欄には、こんな数字が出ていました。


東証1部


 TOPIX       2881・37   △11・05


 利回り         0・38


 予想利回り(山一)   0・44


 時価総額        590兆9087億円


右下の「兜町」というコラムには、以下の記述。


『大手証券マンは「90年代はいよいよ債権大国の成熟期。年明け後も大いに株価の上昇が期待できる」とにっこり……』





 実際には、年明け後から株価の下落が始まり、その後失われた20年へ突入していきました。


 上記、予想利回りのカッコ内、山一とは、経営破綻した山一証券のことでしょう。


 見ていて、なんともいえない寂しさがこみ上げてきました。


 バブルかそうでないのか、人間であれば数値を比較してみるだけでも理解できると思われます。


 青天井の株価上昇によって、益回りや配当利回りの低さが正当化されるとき、われわれ長期投資家がすべきことは明らかです。