株の配当金を狙った長期投資を実体験を踏まえて研究。

 いい加減にして欲しくなるほど底をダラダラと這って、もう大底を形成したと思いたい2009年3月10日の株式指標です。







日経平均終値       7054円98銭
              ー31円05銭

NYダウ(現地12時)  6857・92ドル
             +310・87ドル

為替           1ドル98円63銭~66銭

             1ユーロ125円51銭~55銭

長期金利         1・305%

ドバイ原油        1バレル44・20ドル~44・30ドル



純資産倍率(PBR、倍、前期基準)

 225種        0・81

 東証1部全銘柄     0・80

 東証2部全銘柄     0・51

 ジャスダック      0・83



株価収益率(PER、倍、前期基準、予想)

 225種         8・16     68・08

 東証1部全銘柄      9・46     68・23

 東証2部全銘柄     15・82     33・48

 ジャスダック      23・81     33・85



株式益回り(%、前期、予想)

 東証1部全銘柄     10・56      1・46



平均配当利回り(%、売買単位換算、前期基準、予想)

 225種        3・09      2・74

 東証1部全銘柄     2・83      2・52

 東証2部全銘柄     3・27      2・86

 ジャスダック      3・48      2・99



25日移動平均乖離率   ー 6・62%

75日移動平均乖離率   ー12・82%

200日移動平均乖離率  ー33・69%







 バブル後最安値を更新していました。


 収益力の低下で株価収益率(PER)の数字が高くなり、機能していないとの指摘や割安とはいえないとの指摘もありました。


 配当利回りと長期国債の利回りは、逆転したまんま。


 株価純資産倍率は1倍を割り込み、日本株式会社はもういらんから解散してお金を返してくださいって数字ですね。


 何を根拠にしていいか分からないと嘆くか、異常なくらい安いと喜ぶかは人それぞれでしょう。


 無論、金太郎氏は後者です………泣いてもいますが。w


 もうちょっと見てみましょう。


 まず、長期金利と株式の益回りで言えば、大崩れした現在も株式益回りの方が有利です。


 ただ、腰砕け日本市場が頼りとする外国人にとってみれば、配当利回りはともかく、この益回りは許容できないかもしれません。


 以下、3月11日付、日経新聞18面、マーケット総合1の真ん中下にあった海外金利の指標です。




米10年国債       2・85%

英10年国債       3・12%

独10年連邦債      2・92%




 その時の「現状では」色々な指標を総合的に考えて、「相応の値付け」がされていたと言っていいのではないかと思っています。


 私たち日本人にとっては、大ラッキーなことに長期国債の利回りまで低くて、現状では株式の方が割安と判断できると思っています。


 というより、ずっとずっと株式を買って下さいっていう数字だったと思います。


 高値でつかんじゃったって方も、それが長期的に確信を抱くことのできる優秀堅実な企業体であるなら、な~んの問題もないと思います。


 株価バブルも生じていた20年前のような数字ではなかったのですから。


 自ら確信を抱く会社の株式(ないしファンド)を合理的で公平な値段で手に入れたのなら、その後の環境変化は取るに足らない些末なことだと思います。


 後は恐れずに保有するなり、買い進めるなりしていけばいいのではないかと思っています。


 企業の収益力が低下したことが気になるかもしれませんが、いつまでも不況が続くわけでもないでしょう。


 自動車、電機など不要不急の生産品輸出に頼る日本では、景気敏感株が多数を占めるのですから、不況で収益力が悪化してPERが高くなるのはむしろ自然です。


 「不況期においては」、今後確実に景気が上向きとなる将来利益を見越してPERが高いと捉える方が良いと思います。


(危険なのは「好況期において」今後確実に不景気が来るにもかかわらず、将来利益を先取りしてPERが高い状態であり、それが成長力を反映した妥当な数字、あるいは、まだまだ割安だと説明される場合です。つまり、皆が群がってPERが高いときです。今、不況になって値が下がっているのに「割高だ」なんてな分析は、まさに逆のことを言っているに過ぎないと思います。特別損失や会計上の費用計上により、日本株式会社の会計上の利益が仮にゼロとなった場合、株価もゼロ円が妥当だとでも言う気でしょうか。目先の単年の利益に固執し、株価の分析をするのは理解に苦しみます。)


 経済活動が平時に戻った時に、どのくらいの収益力があるのかは、株主資本利益率(ROE)を基準にして考えてみると良いと思います。


 個人的には、日本株式会社は保有資本に対して楽観的に見て10%、悲観的に見ても5%の利益をあげるくらいの実力はあると考えています。


(資本効率5%の企業を益回り5%(株価収益率20倍)で買うとすれば、その時の株価純資産倍率は丁度1倍です。日経平均で、8700円程度です。)


 もっとも、これも全体として見た場合であり、個別企業に目を向ければこれ以上の数字を叩き出せる企業はゴロゴロしているでしょう。


 指標が機能していなくて困るなら、機能しているものを買うのも1つの手段だと思います。


 内需関連のディフェンシブ系とか、為替の影響を受けにくい企業もあります。


 買えば買っただけ、お金が動いて経済活動の手助けができます。


 ただ、今回の金融危機でバフェットじいじのやっていたことをみると、近い将来のイノベーションをにらんでか、普段だったら見向きもしないような企業まで触手を伸ばしていたように思います。


 GEやダウケミカルへの出資は好例だと思います。


 どちらもアメリカを代表する優良企業であり、平時には15%以上の資本効率を余裕で達成してしまう企業体だと思います。


 こけている現在、価値と価格には大きな差がついていると見ているのでしょう。


(王子様をヒキガエル並みの値段で買ったというわけです。)


 結局一番学ぶべきところは、投資スタイルや投資対象以上に、決まり事にとらわれない柔軟な思考、つまり、「失敗を恐れず、各人が小さな脳みそで一生懸命考えなさい。」ってことでしょうか。


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