株の配当金を狙った長期投資を実体験を踏まえて研究。

 2009年3月3日付、日経新聞14面より時価総額1000億円以上の予想高配当利回りランキングを書き留めておきます。







1  オリックス       8・4
2  丸井G         6・9
3  ヤマハ         6・7
4  商船三井        6・4
5  新光証券        6・1
6  野村HD        5・8
7  日本オラクル      5・7
8  住友金属工業      5・5
9  みずほFG       5・5
10 イオンクレジット    5・4

11 双日          5・4
12 第一三共        5・2
13 日立工機        5・1
14 平和          5・0
15 伊藤忠商事       5・0
16 日本精工        5・0
17 任天堂         4・9
18 日新鋼         4・8
19 エーザイ        4・7
20 豊田通商        4・7

21 丸紅          4・6
22 DIC         4・6
23 日東電工        4・6
24 クレセゾン       4・6
25 住友商事        4・6
26 トレンドマイクロ    4・5
27 昭和シェル       4・5
28 トヨタ自動車      4・5
29 キヤノン        4・5
30 川崎汽船        4・5







 強烈な配当利回りが続いていますが、減配や無配の恐れとも隣り合わせだと思います。


 前回とりあげたSBIは、案の定、100円に大減配であっさり消えました。

 (T_T)







 日経新聞では、エーザイなどの医薬品関係につき、オバマ政権下での高齢者医療保険関連支出の減額予想を受けて、株価が低迷している(配当利回りは上昇)との指摘がされていました。


 第一三共はインドのランバクシー社を買収したものの、株価暴落で大きな投資損失を出していますが、こういった大型買収の影響もあるのだろうと思います。


 武田薬品やエーザイもそうなのですが、個人的には、買収したことによる有価証券の評価損や研究開発費の計上による利益低下は一時的なもので、その投資対象が将来的に生み出すキャッシュのことを考えるべきかなと思っています。


 無論、経営陣は十分に投下資本を回収できると踏んで買収しているわけですし、買収した企業も売上や利益に貢献しているはずです。


 実際、買収金額を研究開発費ではなく減価償却費として、会計上何年かに分けて償却できていれば、利益が大きく落ち込むこともなかったのかなと思います。


 武田薬品とエーザイについてですが、このことは日経新聞でもチラと指摘されていたと思います。


 まあ、金太郎氏はこういう会計上のややこしい話などは抜きにして、伯父を奪った憎きガン撲滅のために、こういう株価下落時こそ投資して応援させてもらおうと思って投資したわけですが。(←きれいごと言ってますね~。w)


 まあ、言いたいのは、会計上の利益減少の原因となっているものはキャッシュを生んでいるわけだから、比較的減配の恐れは少ないかもしれませんよということです。







 え~、それから住友商事、通称「住商」ですね。


 日本映画を見ていると最後に「住友商事」の字幕を見ることが多くて、コンテンツ産業に魅力を感じる金太郎氏としては、大変興味のあった企業さんです。


 総合商社なのでいろいろやってるんですが、土地柄とかなんとかいろいろとありまして、要するに『住友』は好きな企業なんだ~!


 以下、商社に関する個人的な見解ですが、資源価格が次々と下落している現状がこの先の将来もずっと続くのだろうか、という問題意識は持っておいていいのかなと思っています。


 恐れや悲観で財布のひもを締めているのが現状ですが、その恐れが通貨価値の下落に向かったときはどうなるのでしょう。


 今は価値が減らないと信じている貨幣愛で溺れてしまいそうな感じですが、その貨幣愛に応えるべく貨幣をジャブジャブ刷り流している国もあります。


 各商社、鉱山権益の買収など、最近まで次々と経営戦略を繰り出していました。


 金融の目詰まりで最近でこそ勢いは無くなりましたが、こういった仕込みが実を結ぶときが来るかもしれません。


 また、新エネルギーへの投資にも積極的で、今朝の日経新聞でも太陽光発電事業について、三菱商事、伊藤忠商事、住友商事の名前が出ていたと思います。


 商社の持っている情報分析力とお金のニオイを嗅ぎつける嗅覚は、そこらの投資家の比ではないと思います。


 つまるところ、投資しないまでも商社の動きを見ていれば、参考になることは多いのではないかということです。


 それともう1点。


 商社の持つ「人」の力です。


 最近の就職人気でも上位を維持しており、企業活動において最も大事な「人」というこの上もない財産を得るのに、常に優位に立っている点は気にしておいていいのかなと思っています。


 なお、1単元が1000株の三井物産も1単元を100株にくくりなおすようです。


 個人投資家にとっても、お手頃な値段で1単元を手に入れることができるようになってきていますね。







 住商と同じ住友グループでその中核を担うのが、住友金属工業。


 資源メジャーのBHPと、得意のシームレス鋼管で長期供給契約を結んでいるといった話を聞きました。


 そんなに恐れなくても資源は生活に必要ですし、その採掘に使う道具も必要だと思います。


 もっとも、鉄は生活に必要な産業である一方、ありきたりのようにも思えます。


 しかしながら、自動車用に高度の耐性を持つ高級鋼材のハイテン(だったかな?)を開発するなど、日本の製鉄技術は一段上に評価されていいと思います。


 なんだかんだで、ありきたりのモノ造りで稼いでいるわけではないのではないか、ということです。







 それから昭和シェル石油。


 石油業界は新日本石油と新日鉱HDの統合もあり、将来に向けた準備を着々と進めていると思います。


 昭和シェル石油も次世代CIS太陽電池を開発し、大規模工場を建設しました。


 これは、シリコンを使わない太陽電池です。


(ホンダも同じ種類の太陽電池を開発しています。)


 バックにはロイヤルダッチシェルが控えており、同グループを通じて世界的なエネルギー需要に応えていく役割を担うのかなと思っています。







 最後はトヨタ自動車。


 もはや何をかいわんや。


 最強企業と言われるのには訳があると思います。


 それがこけているわけですから、これほど美味しい状況なんてそうそうあるわけではないでしょう。


(これはキヤノンやその他の優良企業も同じだと思います。)


 問題を解決していくのは企業の経営陣と従業員であって、外であーだこーだと現状をつつき回す人間ではありません。


 そして、こと経営陣と従業員の能力に関しては、何の疑いを入れる余地もないと思っています。


 日本の優秀企業研究の新原さんのお言葉を借りれば、株価は企業競争力の遅行指標にしか過ぎないのであり、一時落ちてもいずれは競争力に応じた評価に戻るはずです。


 そして、その企業競争力は企業に所属する人間の質に多くを依存するものだと思います。


 また見事に転んでいる自動車関連に関しては、任意の2点間を結ぶ最も便利な移動手段は何なのか、ということを考えてみるとよいと思います。







 保有株を中心に感想を書いてみました。


 私程度の者があれこれ言ってみても仕方ないのですが、こういう時ですので多少なりとも楽観して経済活動に参加していくお力になれれば嬉しいところです。


 目先の利益を追わず、経営陣と従業員さんの頑張りに任せ、じっくり実るのを待つ心構えでいればいいのかなと思っています。


株は配当金を狙ってTOPに戻る