株の配当金を狙った長期投資を実体験を踏まえて研究。

 2015年5月29日終値ベース、時価総額1000億円以上の今期予想高配当利回りランキング。(SBI証券のスクリーニング検索による)


1  松井証券             3・92 ○
2  あおぞら銀行           3・84
3  三井物産             3・67
4  キヤノン             3・49
5  住友商事             3・37
6  平和               3・32 ○
7  東海東京FHD          3・31 ○
8  日鉄住金物産           3・30 ○
9  昭和シェル石油          3・27
10 青山商事             3・27

11 SANKYO           3・26
12 東燃ゼネラル石油         3・24
13 日産自動車            3・23 ○
14 NTTドコモ           3・13
15 テクノプロHD          3・03 ○
16 オートバックスセブン       3・00
17 第一三共             2・98
18 武田薬品工業           2・98
19 伊藤忠商事            2・98 ○
20 関西アーバン銀行         2・92

21 ベネッセHD           2・92
22 JXHD             2・91
23 阪和興業             2・89
24 二プロ              2・88
25 丸紅               2・88 ○
26 大東建託             2・88 ○
27 信金中央金庫           2・88
28 ユニーグループHD        2・87
29 ローソン             2・82 ○
30 オンワードHD          2・82


※ROE10%以上の企業は末尾に○印


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続き


 日経平均が2万円を超えています。


 ドル円も123円台後半。


 日銀総裁のバブルの兆候はないとの御発言や、経済再生相の過度な円安とは言えないという御発言がありました。


 一方で、サイバーエージェントの社長さんのベンチャー市場はバブルだとの指摘も経済雑誌で目にしました。


 金融緩和でカネ余りの状態が作り出され、それが流れ込む場所がある一方で、本来いくべきところに行っていないのではないかという疑念も。


 個人的に、日経平均株価それ自体には大きな違和感を持っていませんが、個別株、特に新興市場の株価には違和感を感じます。


 また、業績回復の期待で、実際に回復したわけではないのに株価が上昇していくケースがチラホラ。


 危険な兆候が見え始めていることには注意すべきでしょう。


 とはいえ、物価目標の2%もそれ以上の賃金上昇も未達成。


 政策の後押しもあって、当面、投資家にとって心地よい状態は続きそうです。


 長期投資家には難しい局面といえるのかもしれません。





 配当利回りに着目した投資を行う場合、現状のような景気拡大期において配当利回りがアテにできない業種があることは注意すべきです。


 証券業は典型例で、一旦景気が悪くなり始めると株価も下落し配当も大きく減額され、泣きの涙です。


 過去の配当実績、特にリーマンショック後の2009年、2010年頃の配当がどうなっていたかは、必ず調べてほしいところです。


 配当がアテにできそうな場合でも、何か悪いことがあれば株価は下がるので、そこでオタオタしないように予め心の準備もしておきましょう。