株の配当金を狙った長期投資を実体験を踏まえて研究。

 2014年2月28日終値ベース、時価総額1000億円以上の今期予想高配当利回りランキング。(SBI証券のスクリーニング検索による)


1  マネックスグループ        4・82 ○
2  あおぞら銀行           4・73
3  松井証券             4・51 ○
4  アコーディア・ゴルフ       4・23
5  東燃ゼネラル石油         4・23
6  キヤノン             4・11
7  東洋ゴム工業           4・06 ○
8  ユニーグループHD        3・97
9  エーザイ             3・78
10 大和証券グループ本社       3・71 ○

11 武田薬品工業           3・69
12 伊藤忠商事            3・64 ○
13 昭和シェル石油          3・60 ○
14 大東建託             3・60 ○
15 ニプロ              3・58
16 SANKYO           3・55
17 NTTドコモ           3・53
18 丸紅               3・51 ○
19 平和               3・50 ○
20 住友商事             3・50 ○

21 日本電気硝子           3・47
22 東海東京FHD          3・47 ○
23 ダイハツ工業           3・43 ○
24 第一三共             3・42
25 オートバックスセブン       3・42
26 信金中央金庫           3・39
27 オンワードHD          3・39
28 積水ハウス            3・38
29 池田泉州HD           3・30
30 日産自動車            3・29


※ROE10%以上の企業は末尾に○印


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続き


 日経平均は15000円前後をうろうろしています。


 配当利回りランキングには、大きな動きはなし。





 キヤノンの自社株買いには賛否両論があって、将来に向けた投資に振り向けるべきという考えもあります。


 明確な事業拡大(というより利益拡大)のチャンスがあるなら、当然、将来に向けた投資が最も良い株主還元であり、そうすべきことは明白です。


 しかし、そんなものが簡単に見つかるなら誰も苦労しませんし、アップルの故スティーブ・ジョブズ並みの能力のある人間がゴロゴロ社内にいるというのも考えがたいです。


 株主からすれば、投資に失敗して無駄金を使うくらいなら還元して欲しい、というのが本音でしょう。


 バフェットじっちゃまを始めとする長期投資家が自社株買いを推奨するのは、新規事業の育成やそれを利益に結びつけることの難しさを熟知しているからであり、それは新興企業の仕事であるという認識が根底にあるからだと思います。


 アメリカと日本のお国柄の違いもあり難しい問題ですが、投資家からすれば自社株買いは、少なくとも、その企業が株主を軽視して事業をしていない、ということを認識する材料にはなりえます。


 株価が急落したときの自社株買いの有無は、この意味で注意して見ておくべきことだと考えています。