株の配当金を狙った長期投資を実体験を踏まえて研究。

 「株の配当金を狙う」のカテゴリーの中から、お役に立てそうな記事を抜き出してみました。


 おおよそこういう考え方に基づいて長期投資を続けています。


 ポートフォリオの作り方については、また新たなカテゴリーで書く予定です。





割安株投資について


NNV(ネットネットバリュー)


分散投資について その1


分散投資について その2


分散投資について その3


分散投資について その4


分散投資について その5


分散投資について その6


分散投資について その7


分散投資について 終わりに


景気循環について


長期投資と損切り


悩ましき損切り


安全余裕度


リスクとリターン


外国株式


赤字の対処


赤字の対処 その2





 一般に流布されている投資の考え方や方法とは異なるところ大ですが、それは投機を奨励する現在の株式市場の仕組みや、主流であった経済学の考え方による影響、あるいは本質的に目先を重視してしまう人間の性向のせいであろうかと思います。


 これらについては、一度、自分の頭で考えてみることをお勧めします。


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これから投資をはじめるキミへ


 株価は上昇している


 周りも投資の話をしている


 倹約して貯めた資金を投資してみようか


 そんなことを考えたキミは


 やがてチャート分析なんぞをはじめ


 完璧なチャートを描き底堅い動きを見せる


 儲かりそうな株に投資するだろう


 しかし


 キミの分析とは裏腹に


 株価はすぐに下落をはじめる


 すぐに回復して上昇し利益が出る


 そんなキミの思いを裏切り続け


 株価は買値の半値以下に





 それが…





 それが……





 暴落だ!





 ゆうとくけど痛いぞ!


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 会計の専門家ではないので、甚だ怪しいところもあるかと思いますが、財務諸表を確認しているときに注意しているところを書きます。





流動比率
 流動資産と流動負債の比率。流動資産を流動負債で割って100をかける。単位はパーセント。100パーセントを越えていれば、1年以内に支払義務の生じる負債(流動負債)につき十分な支払能力(流動資産)を持っていることになります。
 信越化学、任天堂といったあたりは、300%を越える流動比率を誇っており、マキタに至ると500%近くに達します。日本企業全般に、借金を減らし現金をため込む傾向が続いているようです。安全志向であることはいいのですが、利益に結びつかない流動資産をやたらと保有しているなら、褒められたことではありません。株主は預貯金や債券投資をしたいわけではないからです。資本の効率性(ROE)ともあわせて見てみると良いです。


固定資産と資本(株主資本)の比率
 固定資産には生産に必要な施設などが含まれ、すぐに現金化できません。ちなみに、貸借対照表の資産の部(左側)には、現金化しやすいものから上に記載されます。固定資産は現金化が難しいので、流動資産より下に記載されているはずです。固定資産が株主資本でまかなわれている場合(固定資産の額より株主資本の額のほうが大きい場合)、急激なショックに対しても、負債の返済でバタバタしなくて済む体質と言えるでしょう。
 1980年代のバブル以前、銀行は借り換えに当然応じる存在であり、企業のバランスシート上の負債は事実上の資本(元本を返済しなくてもよい)として機能していたそうです。しかし、競争力を高めた優良企業は、他人資本である銀行からの借金に頼る必要がなくなり負債を圧縮。貸出先に困っていた銀行が「向こう傷は問わない」(ある金融経営陣の一人の当時のお言葉)姿勢で貸し出した結果、巨大バブルが生じました。バブル崩壊後は銀行があてにできなくなったこともあり、多くの企業は負債を圧縮して強靭な企業体質を築き上げているはずです。


株主資本比率
 総資産における株主資本の比率です。負債が少ない方がいいのは、言うまでもありません。平均的には30%以上の株主資本比率があれば良いそうです。上に挙げた信越化学、任天堂、マキタの3社の株主資本比率は、80%を越えるような数字です。
 負債に頼らず株主資本比率を高めると、株主資本利益率が低下します。資本の効率性が下がることになりますが、強固な収益力を備えた会社であれば、資本の効率性を犠牲にしてもなお、株主を納得させられるだけの利益をあげられます。これに対し、収益力の低い企業は負債に頼って株主資本利益率を高めるケースがあり、注意が必要です。アメリカの家電量販店サーキットシティの破綻の原因の1つもこれだったという話です。20%を下回る企業への投資は、利益がきちんと安定的に出る事業なのか、事業上のリスクをきちんと回避できるのか、注意が必要だと思います。


売上高営業利益率
 売上高のうち、どれくらいが本業で稼いだ営業利益になっているかを示す数字です。10%程度あれば、一応合格点かなと思います。好景気においてすら大した数字をあげられない場合、事業内容にもよりますが、将来確実に来る不景気によって売上高が減少した時に、赤字を出しやすい体質となります。ヤフー、マニーといったあたりは、強烈な売上高営業利益率です。他に、DeNA、グリーやファナックなどもチェックしてみるといいでしょう。
 大企業の営業利益率は、長期的に低落傾向になるようです。売上高の上昇を成長と捉え、利益のあがらない事業を温存したり、利益のあがらない事業へ進出していると、こういうことになるのでしょう。株主にとっての成長とは1株あたりの利益の成長のことで、売上高の成長ではありません。売上高の成長は1株利益の成長のためであって、売上高の成長のみが自己目的化していないか、経営をよく見ておくべきだと思います。


株主資本利益率
 ROEとも言い、株式投資には非常に重要な数字です。株主からの預かりものである資本を利用して、どれだけの純利益をあげたかを示します。負債が少なくて資本の効率性(ROE)が高い企業を探すのが、良い投資への近道になると思います。10%以上を一応の目安にすると良いでしょう。多くの企業も10%を目標にしています。好景気に10%程度というのが、平均的な日本企業の姿ではないかと思います。
 新興SNSゲーム会社、グリーやDeNAなどは、最近問題になったコンプガチャを差し置いても、鼻血の飛び出そうな強烈な数字を叩き出しています。ネット企業は、そもそも事業に大規模な資本を必要としないため、ROEが高い傾向があると思います。これはメディア事業の特徴とも言えるもので、バフェットじっちゃまがインフレに対して有効な事業だと仰る理由もここにあると思われます。少額の固定資産で安定して高い利益をあげるビジネスは、メディアと同じ特徴を持つ良い事業であり、そういった事業で自分の理解できるものを探すことは1つの方法でしょう。
 この数字も成長が止まると低落傾向を示します。しょうもない買収や、新規事業進出をしてみたはいいが利益が出ないといったことが理由ではないかと思います。資本の効率性を維持し続けることは、かなり難しいことのようです。


営業キャッシュフロー
 きちんとプラスを達成しているかどうかが重要です。企業再生のプロの人たちも、うまくいかない企業を建て直すときは、まずこの数字を確認するようです。ここがプラスであれば、なんとかなるんだそうです。企業価値を算定するときに、ディスカウントキャッシュフローという概念を使いますが、このキャッシュフローは将来のフリーキャッシュフローのことで、そのフリーキャッシュフローは営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを足して出てくる数字です。投資キャッシュフローについては、将来のための投資を行うのが通常ですからキャッシュは流出し、通常はマイナスの数字です。従って、営業キャッシュフローがプラスでなければ、本業によって将来的な価値(現金創出力)を生み出すのが難しいということになります。
 ことに、株価が上がった後の好景気において、フリーキャッシュフローがマイナスの場合、投資を回収して現金化できていないことになります。現在、苦境に陥っているシャープが金融危機前にこの状態であったようです。景気が回復していたにもかかわらず、投資のアクセルを踏み続けていたのでしょう。株価が上がり好景気となった場合、営業キャッシュフローと併せてフリーキャッシュフローも見ておくとよいと思います。





 ざざっと確認して、理想的でなければ、ああ何かしら問題があるんだなと。


 投資対象として考えている企業の中での順位を下げちゃいます。


 株価を見ながら買っていく順番や、買った後の投資行動、つまり上がった後も保有を続けるのか、売って比率を下げるのかという判断の基礎にもしています。


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 時価総額1000億円以上の今期予想高ROEランキング。(SBI証券のスクリーニング検索による)


                    ROE        自己資本比率
1  グリー              58・43      50・73
2  DeNA             48・49      60・86
3  スタートトゥデイ         47・54      57・74
4  日本オラクル           46・22      53・37
5  ヒューリック           39・42      14・55
6  カカクコム            36・85      63・53
7  大東建託             34・03      26・44
8  日本航空             33・46      35・72
9  ソフトバンク           33・10      19・12
10 サンリオ             32・98      41・69

11 ゼンショーHD          32・18      16・24
12 エムスリー            31・34      73・48
13 ファーストリテイリング      25・10      58・96
14 丸紅               23・47      16・61
15 サイバーエージェント       23・07      33・0
16 ヤフー              22・14      82・77
17 楽天               21・89      11・93
18 パーク24            21・72      38・04
19 ニトリHD            21・49      65・33
20 コスモス薬品           21・39      36・57

21 シップヘルスケアHD       20・87      26・72
22 平和               20・66      27・72
23 伊藤忠商事            20・53      20・96
24 DIC              19・62      15・10
25 いすゞ自動車           19・50      34・24
26 日本たばこ産業          19・46      44・56
27 ABCマート           18・85      76・48
28 ネクソン             18・82      73・79
29 横浜ゴム             18・50      32・32
30 アンリツ             18・25      48・46


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日付        期間     日経平均株価    騰落率%
89年12月29日        38915・87
92年 8月18日 2年8月   14309・41  ▲63・2
94年 6月13日 1年10月  21552・81   50・6
95年 7月 3日 1年     14485・41  ▲32・8
96年 6月26日 1年     22666・80   56・5
98年10月 9日 2年3月   12879・97  ▲43・2
00年 4月12日 1年6月   20833・21   61・7
03年 4月28日 3年      7607・88  ▲63・5
07年 7月 9日 4年2月   18261・98  140・0
09年 3月10日 1年8月    7054・98  ▲61・4
10年 4月 5日 1年1月   11339・3    60・7


 プロは株価よりも日柄を見る、なんてな話を読んだことがあります。


 おそらく、短中期的に値幅を抜く場合の格言なのでしょうが、長期的にはどうなんだろうってことで、日経平均の高値と安値を書き出してみました。


 失われた20年(30年?)の始まり、バブル最盛期からの値動きです。


 表の「期間」は、直前の高値から安値、安値から高値までのおおよその年月です。


 「騰落率」は、直前の高値または安値からの数値になっています。


 こうしてパーセンテージで騰落率を見てみると、2007年の山がシャレにならないくらい高く見えてきますね。w


 株価の下落は、およそ30%から60%ということで、3割下がったら打診買いを始めて、6割下落で全力買いってな感じでしょうか。


 私、サブプライムショック後の暴落では、17000円くらいから泣く泣く買い下がってしまいました。w


 大反省です。


 株価上昇時は、50%から60%くらいで当面の高値。


 期間はかなりばらついている感じです。


 お日柄(というより年柄というべきでしょうか)と騰落率で大体の動向をつかんだ上で、自分の監視企業の中から割安と考えられるものを仕込んでいく。


 たとえば、下がっているときは景気敏感株を意識し、上がっているときはディフェンシブ株を意識するといった具合です。


 多くのプロや投資家さんがやることと逆のことをすることになりますね。w


 日経平均は相場全体の傾向でしかないので、自分の選別した企業群の個別の値動きとの関係を大雑把につかんでおくことが大事ではないかと思っています。


 それと、巨大バブル崩壊後の値動きなので、今後がどうなるかはこれまた分かりません。


 2003年から2007年にかけて、大きく上昇していることは、気にしておくべきことかもしれません。


 また、デフレ基調のときは、株価の変動幅が大きくなる傾向があるといった指摘を読んだ記憶があります。


 成熟した経済の下で成長を海外に頼るために、景気後退期に企業業績の低迷に加えて、円高がダブルパンチでやって来ることもあるのかもしれません。


 あるいは、将来にまったく自信が持てないために、肝心の日本国内の投資家さんが我先に売り逃げてしまうということもあるでしょうか。


 あんまり有り難くはないのですが、時間を分散しながら値下りにうまく対処できれば、株価の大きな上下動をとらえることもできそうです。


 それぞれに対応を工夫しておけばいいのだと思います。


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